ETFとは？仕組みと、投資信託・REITとの違いをやさしく解説

1. この記事でわかること

ETFとは何か、どんな仕組みか
通常の投資信託との違い
ETFの注意点（価格のずれ、分配金など）
J-REITとは何か

Mikikko

ETFって、投資信託と何が違うの？名前もよく似ているよね。

Muttakko

ETFは、「株みたいに売買できる投資信託」と考えるとわかりやすいよ。違いを、表で整理してみよう。

2. ETFとは

ETFは、金融庁の説明では、「東京証券取引所などの金融商品取引所に上場している投資信託」です。日本語では、上場投資信託といいます。

JPXの説明では、ETFには、おもに2種類あります。

インデックス連動型：株価指数や、金価格などの指標に、連動することを目指す
アクティブ運用型：連動対象の指標がない

インデックス連動型は、たとえば、日経平均株価に連動するETFを買うと、日経平均に採用されている225銘柄を持つのと、同じ効果が期待できる、とJPXは説明しています。

3. 通常の投資信託との違い

金融庁のスライドにある比較を、整理します。

項目	ETF	一般的な投資信託
売買できる場所	原則、どの証券会社でも売買できる	各商品の販売会社（証券会社・銀行・郵便局など）
買う・売るときの価格	市場での時価（リアルタイムで変動）	基準価額（1日1回算出）
信託報酬	低い傾向	高い傾向

価格の決まり方が違う

通常の投資信託は、申込みの時点では、買う価格がわからない「ブラインド方式」でした（記事20）。ETFは、株式と同じように、市場で、その時の価格（時価）で売買します。画面に出ている価格を見て、注文を出せます。

JPXの説明では、ETFの発注には、成行注文と指値注文が使えます。取引できる時間は、取引所の立会時間です（記事28）。

信託報酬の水準について

金融庁のスライドは、ETFの信託報酬は「低い傾向」としています。ただし、個別の商品ごとに違います。JPXが載せている比較表の数値は、2017年8月時点の集計で、古いため、この記事では数値を書きません。最新の数値は、各ETFの管理会社の資料や、証券会社の画面で、確認してください。

4. ETFの仕組み

JPXの説明にある、ETFの仕組みを、簡単に整理します。

投資信託の運用会社（委託者）が、ETFを設定する。これに応じるのは、機関投資家や、指定参加者（証券会社）が中心です
逆に、ETFの受益証券を、現物の株式のバスケットと交換することを、交換といいます
個人などの一般の投資家は、東証のETF市場を通じて、小口で売買します
外国のETFは、日本国内で、設定や交換ができない場合があります

運用の方法には、株式のバスケット型、ファンド・オブ・ファンズ型、商品現物型などの、いくつかのタイプがあります。

5. ETFの注意点

JPXの「投資のリスク（ETF）」の説明から、整理します。

市場価格と基準価額が、ずれることがある

ETFにも、基準価額（1口あたりの純資産額）があります。各管理会社が、基準価額・純資産総額などを、日々公表しています。一方、売買される市場価格は、需給で動くため、基準価額と一致しない場合があります。

次のような場合に、ずれが広がることが、あります。

海外市場の休場などで、設定・交換が止まっているとき
配当落ちによる、一時的なずれ
分配金の「希薄化・濃縮化」（決算の時点の口数によって、1口あたりの分配金が変わること）によるずれ

流動性のリスク

取引量が少ないETFは、見込んでいる価格で売買できないことがあります。

為替の影響

東証のETFは、すべて円建てで取引されます。JPXの説明では、為替変動も、リスクのひとつとして挙げられています。

分配金について

JPXの説明では、ETFは、決算のときに、受け取った配当金などを、分配金として分配します。決算の時点の発行済口数に応じて分配されるため、口数が変わると、1口あたりの分配金が変わる（希薄化・濃縮化）ことがあります。

分配金は、課税の対象です。NISA口座なら、この課税が非課税になります。ただし、株式数比例配分方式を選んでいる必要があります（記事29）。

レバレッジ型・インバース型のETF

ETFの中には、「レバレッジ型」「インバース型」と呼ばれるものがあります。JPXは、銘柄の一覧と、リスクの説明を、別に掲載しています。

成長投資枠で、対象になるかどうかは、記事25で見たとおり、「デリバティブ取引を用いた一定の投資信託等は除外」という決まりと、資産運用業協会のリストで、確認します。どの商品が対象外かの具体的な線引きは、公式の資料では、確認できませんでした。

6. J-REITとは

J-REITは、不動産に投資する、上場の商品です。JPXのガイドブック（2026年8月版）の説明は、次のとおりです。

投資法人が、新しい投資口の発行や、借入などで資金を集める
その資金で不動産を取得し、賃貸や売却による収益を、投資家に分配する
投資家は、間接的に、不動産に投資することになる

仕組みのポイント

上場している銘柄は、すべて会社型（投資法人型）です。投資法人は「器」で、運用や管理は、資産運用会社などに委託が義務づけられています
投資家は、投資口を取得して投資主になり、決算期末の投資主に、分配金が支払われます
東証のJリート市場で売買でき、指値・成行が可能です。売買のルールは、株式とほぼ同様です

分配金の決まりがある

一定の要件を満たすと、利益の配当を、投資法人の損金に算入でき、法人税の負担を実質的に避けられます。その主な要件の1つが、配当可能利益の90％超を、投資主に分配することです。内部留保が制限されるため、新しい物件を買うときは、増資などで、外部から資金を集める必要があります。

金融庁は、REITについて、「投資家から集めた資金で不動産への投資を行い、そこから得られる賃貸料収入や不動産の売買益を原資として、投資家に配当する商品」と説明しています。不動産そのものへの直接投資は、NISAではできません。

市場の大きさ

JPXのガイドブックによると、2026年3月末現在で、上場は58銘柄、時価総額は約16.1兆円です。数字は、変わります。

7. NISAでのETF・REIT

国税庁の表のとおり、次のようになっています。

商品	成長投資枠	つみたて投資枠
ETF	○	○（一部のみ）
REIT	○	×

分配金を非課税にするには、株式数比例配分方式の手続が必要です（記事29）。

8. ETFと投資信託を、比べるときの視点

視点	確認すること
買い方	市場の時間中に、価格を見て注文したいか。申込みの後に価格が決まる形でもよいか
費用	信託報酬（運用報告書・目論見書、管理会社の資料で確認）
取扱い	利用する証券会社で、買えるか
積立	積立設定に対応しているか（金融機関によって違う）
価格のずれ	基準価額と市場価格の差の、状況

どちらが良いかは、決まっていません。自分の買い方や、目的に合う形で、選びます。

9. ETFを買うまでの流れ

ETFは、株式と同じように、証券会社の口座で売買します。大まかな流れは、次のとおりです。

1証券会社で、NISA口座（成長投資枠）を使えるようにしておく（第3章）
2買いたいETFの名前と、連動する指標を確認する
3取引所の立会時間に、成行か指値かを選んで、注文を出す（記事28）
4約定（売買の成立）したら、約定日を含めて3営業日目に、受渡しになる
5持っている間は、決算のときに、分配金が出るETFもある

NISAの成長投資枠で買う場合は、年間投資枠（240万円）の、残りも確認します。

10. ETFを選ぶときの、確認項目

ETFを選ぶときに、確認する項目を、整理します。どれが良い、という基準は、公式の資料では示されていません。項目を、そろえて見るためのものです。

確認項目	見る内容	確認する場所
連動する指標	何に連動するか（株価指数、金価格など）	管理会社の資料、JPXの銘柄ページ
運用のタイプ	インデックス連動型か、アクティブ運用型か	同上
費用	信託報酬など	管理会社の資料
市場価格と基準価額	差が大きくなっていないか	JPX、管理会社のサイト
取引の多さ	取引量が少なくないか（流動性）	証券会社の画面
分配金	決算の時期と、分配の方針	管理会社の資料
NISAの対象か	成長投資枠の対象になっているか	資産運用業協会のリスト、証券会社

特に、何に連動するのかは、まず確認したい点です。名前が似ていても、連動する指標が違えば、値動きも違います（記事22）。

11. ETFと株式の、似ている点と違う点

項目	ETF	個別の株式
売買の方法	取引所で、時価で売買（成行・指値）	同じ
持っているもの	複数の資産をまとめた投資信託	1つの会社の株
配当・分配金	決算時に分配金が出るものがある	会社の判断で配当が出る
信託報酬	かかる（低い傾向）	かからない